過去の業績推移は？
以下は過去の営業利益・純利益と営業利益率の推移を示すグラフです
株価はどうなっている？
以下は過去の株価とPERの推移を示すグラフです。一般にPERはその企業の利益に対して、株価が割高なのか、それとも割安なのかを判断するための目安になります。
事業内容は？
当社グループは、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービス、海洋開発の5つの事業を主として行っております。
事業セグメント
- 成長事業推進: 産業機械、水理実験設備の製造・販売・設計、各種機器のアフターサービスを行っています。主要グループ会社には㈱三井E&Sパワーシステムズ、㈱加地テックがあります。
- 舶用推進システム: 舶用エンジン、二元燃料エンジン用燃料供給装置・周辺機器の製造、販売、設計、各種エンジン・機器のアフターサービスを行っています。主要グループ会社には三井ミーハナイト・メタル㈱、㈱三井E&S DU、Mitsui E&S Asia Pte. Ltd.、上海中船三井造船柴油机有限公司があります。
- 物流システム: コンテナクレーン、産業用クレーンの製造・販売・設計、コンテナターミナルマネジメントシステムの販売、各種クレーンのアフターサービスを行っています。主要グループ会社にはPACECO CORP.、㈱三井三池製作所があります。
- 周辺サービス: ガス関連エンジニアリング事業、陸上発電プラントの運転・保守、システム開発、システム関連機器の販売、鋼構造物・船舶ブロックの製造、機械・電気設備メンテナンスを行っています。主要グループ会社には三井造船特機エンジニアリング㈱、三井E&Sシステム技研㈱、Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S、TGE Marine Gas Engineering GmbH、三井E&S（中国）有限公司があります。
- 海洋開発: 浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備の設計、建造、据付、販売、リース、チャーター及びオペレーションを行っています。
セグメント別の業績は？
事業の特徴・強み
- 当社グループは、成長事業推進、舶用推進システム、物流システム、周辺サービス、海洋開発の5つの事業を主として行っており、各事業において専門的な技術とサービスを提供しています。
今後の展開・方針
2024年6月に三井海洋開発株式会社を持分法適用の範囲から除外し、2025年4月28日には三井E&S造船株式会社の株式を全て譲渡することを決議しており、これにより持分法適用の範囲から除外となります。
キャッシュフロー推移
以下は過去のキャッシュフローの推移を示すグラフです。
どんなことに設備投資している？
過去から現在に至るまでの設備投資戦略は、生産能力の増強、製品競争力の強化、既存設備の更新を中心に行われてきた。各年度で異なるセグメントに焦点を当て、船舶、機械、エンジニアリング、商業施設など多岐にわたる分野での投資が実施されている。特に、舶用ディーゼル機関の環境規制対応や情報・インフラ設備の更新が継続的に行われており、効率化と合理化を図っている。
※過去の投資内容は下記のとおりです。
- 2015-03-31 (166億2百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶海洋の生産効率向上設備の更新、機械の低速ディーゼルエンジンガス運転設備の拡張、エンジニアリングの太陽光発電設備、商業施設の新築・改修工事、社内ネットワーク強化 - 2016-03-31 (160億22百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶海洋の生産効率向上設備の更新、機械のコンテナクレーン生産能力増強、エンジニアリングのバイオガス発電関連設備、商業施設の建設、福利厚生関連設備の建設、情報・インフラ設備の更新 - 2017-03-31 (202億37百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の生産効率向上設備の更新、海洋開発の情報システム整備、機械の大分事業所運搬機工場生産能力拡張、エンジニアリングのバイオマス発電関連設備の更新、商業施設の改修、福利厚生施設の建替、情報・インフラ設備の更新 - 2018-03-31 (180億97百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の設計・生産効率向上システムの更新、海洋開発の情報システム整備、機械のディーゼルエンジン試運転設備の拡張、エンジニアリングの情報システム整備、商業施設の改修、持株会社化対応システムの更新、変電設備の整備 - 2019-03-31 (18,288百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の設計・生産効率向上システムの更新、海洋開発の情報システム整備、機械のテクノサービス事業基幹システム整備、エンジニアリングの既存設備の更新、商業施設の改修、持株会社化対応システムの更新 - 2020-03-31 (15,626百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の設計・生産効率向上設備・システムの更新、海洋開発の次世代FPSO用新造船体標準設計、機械の舶用ディーゼル機関環境規制対応設備の拡張、エンジニアリングの既存設備の更新、商業施設の改修、情報・インフラ設備の更新 - 2021-03-31 (12,719百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の設計・生産効率向上設備・システムの更新、海洋開発の次世代FPSO用新造船体標準設計、機械の運搬機システム事業新規クレーン製作設置工事、エンジニアリングの情報化設備の更新、情報・インフラ設備の更新 - 2022-03-31 (8,980百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 船舶の既存設備の更新、海洋開発の製品競争力強化デジタライゼーション開発、機械の舶用ディーゼル機関環境規制対応設備の拡張、圧縮機生産能力増強工場新設、情報・インフラ設備の更新 - 2023-03-31 (7,393百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 機械の舶用ディーゼル機関環境規制対応設備の拡張、生産能力増強工場新設、情報・インフラ設備の更新 - 2024-03-31 (7,208百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 成長事業推進の既存設備の更新、舶用推進システムの舶用エンジン製造設備生産能力増強、物流システムのクレーン製造設備の更新、周辺サービスの既存設備の更新、情報・インフラ設備の更新 - 2025-03-31 (9,627百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 成長事業推進の既存設備の更新、舶用推進システムの舶用エンジン製造設備生産能力増強、物流システムのクレーン製造設備の更新、周辺サービスの既存設備の更新、情報・インフラ設備の更新
負債・純資産と自己資本比率の推移
以下は過去の負債・純資産と自己資本比率の推移を示すグラフです。自己資本比率とは、企業の総資産のうち、返済する必要のない「自己資本」がどのくらいの割合を占めているかを示す財務指標です。
簡単に言うと、その企業がどれだけ借金に頼らずに経営しているか、つまり財務の安全性がどれくらい高いかを表す指標となります。
貸借対照表の比較図
以下は過去の貸借対照表の過去と現在を比較する図です。貸借対照表の比較図は、企業の財務状況の変化を時系列で把握するのに役立ちます。資産・負債・純資産の各項目が増減しているかを見ることで、会社の体力（安全性）が強まっているか、借金が増えてリスクが高まっているか、あるいは投資活動が活発かなどを一目で判断できます。これにより、単年度では見えない経営の傾向や潜在的な問題を読み解くことができます。
純利益・配当推移
以下は過去の利益・配当の推移を示すグラフです。純利益・配当の推移グラフは、企業がどれだけ稼ぎ、その利益を株主にどれだけ還元しているかを示します。純利益の伸びと配当の増減を比較することで、企業の成長性、株主還元への姿勢、そして将来の投資に資金を回しているかなど、経営戦略を読み解くヒントが得られます。これにより、その企業が健全な成長をしているか、あるいは無理な配当をしていないかなどを判断できます。
純利益と配当性向の散布図
以下は過去の純利益と配当性向の散布図です。純利益と配当性向の散布図は、企業の稼ぐ力（純利益）と、その利益をどの程度株主に還元しているか（配当性向）の関係性を視覚的に示します。プロットされた各点が右上に位置するほど、純利益も配当性向も高いことを意味し、企業が成長しながら株主還元も積極的であることを示唆します。これにより、企業の利益創出力と株主還元のバランスを把握できます。
棚卸資産と在庫回転率の推移
以下は過去の棚卸資産と在庫回転率の推移を示すグラフです。棚卸資産とは、企業が在庫として持っている商品や原材料などの資産のことです。在庫回転率とは、一定期間における棚卸資産の回転数を示す指標で、在庫の効率性を測るための指標です。在庫回転率が高いほど、在庫が効率的に回転していることを示し、在庫の滞留が少ないことを意味します。
