18930 – 五洋建設 財務分析レポート
営業利益・純利益と営業利益率の推移
PER推移
キャッシュフロー推移
負債・純資産推移
貸借対照表比較
利益・配当推移
利益・配当散布図
在庫回転率の推移
セグメント別利益の推移
事業内容
事業の概要
当社グループは、国内土木事業、国内建築事業、海外建設事業、建設資材販売、機器リース、国内開発事業、造船事業など幅広い事業活動を展開しています。
主要な事業分野
- 国内土木事業
- 国内建築事業
- 海外建設事業
- その他(不動産開発、造船、リース事業、環境関連事業)
各事業分野の詳細
国内土木事業
当社および連結子会社が営む。工事の一部は連結子会社に発注されている。
国内建築事業
当社および連結子会社が営む。工事の一部は連結子会社に発注されている。
海外建設事業
当社および連結子会社が営む。工事の一部は連結子会社に発注されている。また、特定の子会社が大型自航式浚渫船の賃貸・運航管理を行っている。
その他
- 不動産の自主開発、販売、賃貸事業
- 造船事業
- 事務機器等のリース事業
- 環境関連事業
事業の特徴・強み
- 多角的な事業展開: 土木、建築、海外建設など幅広い分野に参入しており、事業の多様性が強み。
- 連結子会社との連携: 工事の一部を連結子会社に発注することで、効率的な事業運営が可能。
今後の展開・戦略
今後は、海外市場への進出強化や環境関連事業の拡大など、グローバル展開と環境への配慮を重点に置いた事業戦略を展開していく予定です。
関連会社情報
【連結子会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|—————–|—————-|——–|——————–|———-|———-|
| 五栄土木㈱ | 東京都江東区 | 200 | 国内土木事業 | 100 | 1名 |
| 洋伸建設㈱ | 広島市中区 | 66 | 国内土木事業 | 100 | 2名 |
| ペンタビルダーズ㈱ | 東京都文京区 | 100 | 国内建築事業 | 100 | 2名 |
| 警固屋船渠㈱ | 広島県呉市 | 100 | その他 | 100 | 2名 |
| ペンタテクノサービス㈱ | 栃木県那須塩原市 | 20 | その他 | 100 | 3名 |
| ジャイワット㈱ | 千葉県市川市 | 51 | その他 | 100 | 2名 |
| ㈱サンドテクノ | 千葉県市川市 | 70 | その他 | 100 | – |
| domi環境㈱ | 千葉県袖ケ浦市 | 50 | その他 | 100 | 1名 |
| 三木バイオテック㈱ | 兵庫県三木市 | 10 | その他 | 100 | 5名 |
| ペンタ保険サービス㈱ | 東京都千代田区 | 10 | その他保険代理事業 | 100 | – |
| PKYマリン㈱ | 東京都文京区 | 100 | 国内土木事業 | 65 | 2名 |
| ジャパンオフショアマリン㈱ | 東京都文京区 | 100 | 国内土木事業 | 51 | 2名 |
【持分法適用関連会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|————————|—————-|——–|——————–|———-|———-|
| Koh Brothers Eco Engineering社 | シンガポール | 136,671 | 海外建設事業 | 28.7 | 1名 |
【注釈】
1. 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載している。
2. ペンタオーシャン・マレーシア社及びサイアム・ゴヨウ社に対する議決権の所有割合は、100分の50以下であるが、実質的に支配しているため子会社としている。
3. カシオペア・ファイブ社及びUG M&E社は特定子会社に該当する。
4. 外貨については、次の略号で表示している。US$=米ドル、S$=シンガポールドル、RM=マレーシアリンギット、RP=インドネシアルピア、BHT=タイバーツ、INR=インドルピー、HK$=香港ドル、LAK=ラオスキープ、VND=ベトナムドン、RMB=人民元
設備投資分析
設備投資の分析
投資の時期と規模
2018年03月期に12,393百万円と最も大きな投資が行われ、その後も安定した投資額が続いている。投資の頻度は毎年行われており、継続的な設備投資が行われている。
投資の目的と内容
主な投資分野は施工能力向上のための建設機械・作業船などであり、主な目的は施工能力の向上や設備の更新である。特に洋上風力関連作業船や新工場の建設など、新規事業への投資も行われている。投資の特徴は、設備の近代化や効率化に重点が置かれている点である。
投資の効果と影響
設備投資により施工能力が向上し、生産性や効率が向上していると考えられる。新設備の導入や設備更新により、事業の競争力が強化されている一方、設備投資に伴うコストやリスク管理が課題となっている可能性がある。