[2385] 総医研ホールディングス の財務・株価分析レポート

23850 – 総医研ホールディングス 財務分析レポート

23850 – 総医研ホールディングス 財務分析レポート

作成日: 2025年07月07日

営業利益・純利益と営業利益率の推移

営業利益・純利益と営業利益率の推移グラフ

PER推移

PER推移グラフ

キャッシュフロー推移

キャッシュフロー推移グラフ

負債・純資産推移

負債・純資産推移グラフ

貸借対照表比較

貸借対照表比較グラフ

利益・配当推移

利益・配当推移グラフ

利益・配当散布図

利益・配当散布図

在庫回転率の推移

在庫回転率の推移グラフ

セグメント別利益の推移

セグメント別利益の推移グラフ

事業内容

事業の概要

当社グループは、生体評価システム事業、ヘルスケアサポート事業、化粧品事業、健康補助食品事業、機能性素材開発事業を主要な業務として展開しています。

主要な事業分野

  • 生体評価システム事業
  • ヘルスケアサポート事業
  • 化粧品事業
  • 健康補助食品事業
  • 機能性素材開発事業

各事業分野の詳細

生体評価システム事業

生体評価システム事業は、バイオマーカーを用いて身体や病気の状態を客観的かつ定量的に評価し、新たな食薬市場の開拓や科学的エビデンスの構築を目指す医師主導型の臨床研究を支援する事業です。

ヘルスケアサポート事業

ヘルスケアサポート事業では、医療機関ネットワークを活用して健康診断や疾病予防、健康管理の支援サービスを提供しています。

化粧品事業

化粧品事業は、プラセンタエキスを用いた独自商品ブランドを展開し、通信販売や百貨店への卸売りを行っています。

健康補助食品事業

健康補助食品事業では、バイオマーカー技術や食薬開発のノウハウを活かして独自性のある健康補助食品を販売しており、「イミダペプチド」が主力商品となっています。

機能性素材開発事業

機能性素材開発事業は、ラクトフェリンなどの機能性素材の開発、販売、技術供与を行い、医薬品開発にも取り組んでいます。

事業の特徴・強み

  • 生体評価システム事業において、医師主導型の臨床研究を支援する独自のバイオマーカー技術を持つ。
  • ヘルスケアサポート事業では、医療機関ネットワークを活用した疾病予防サービスを提供する強みがある。

今後の展開・戦略

今後は、生体評価システム事業の技術をさらに発展させ、新たな食薬市場の開拓や科学的エビデンスの構築を強化することで成長を目指す戦略を展開していく予定です。

関連会社情報

【連結子会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|——————|—————-|——–|——————–|———-|———-|
| ㈱総合医科学研究所 | 大阪府豊中市 | 100,000| 生体評価システムヘルスケアサポート | 100.0 | あり |
| ㈱ビービーラボラトリーズ | 東京都渋谷区 | 53,000 | 化粧品 | 100.0 | なし |
| 日本予防医薬㈱ | 大阪府豊中市 | 155,000| 健康補助食品 | 100.0 | あり |
| ㈱NRLファーマ | 神奈川県川崎市 | 64,000 | 機能性素材開発 | 98.7 | あり |

【持分法適用関連会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|——–|——|——–|———-|———-|———-|
| – | – | – | – | – | – |

【注釈】
1. 「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
2. 特定子会社に該当しております。
3. 上記子会社はいずれも有価証券届出書又は有価証券報告書を提出しておりません。
4. 2023年11月1日付にて、㈱NRLファーマの株式を追加取得し、議決権比率を98.7%といたしました。
5. ㈱エビデンスラボは2024年6月28日付で清算結了したため、連結子会社から除外いたしました。
6. 売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

設備投資分析

設備投資の分析

投資の時期と規模

2016年から2024年までの時系列データを見ると、設備投資額は増加傾向にあります。特に2019年06月期と2022年06月期には高額な投資が行われ、投資額が最も大きくなりました。投資の頻度は年々継続しており、設備投資額も増加している傾向が見られます。

投資の目的と内容

主な投資分野は生体評価システム事業、化粧品事業、健康補助食品事業、機能性素材開発事業などです。投資の目的は主に基幹システムのプログラム構築、事務所移転、製品開発用機器の導入などが挙げられます。特に化粧品事業においてはECサイトのリニューアルや美容機器の導入など、顧客サービス向上に重点が置かれています。

投資の効果と影響

設備投資により、各事業分野の生産性や効率が向上し、新たな事業展開や顧客サービス向上に貢献しています。しかし、2024年06月期には減損損失が発生しており、投資の成果と課題をしっかりと評価し、リスク管理が重要であることが示唆されています。