事業内容

事業の概要

当社グループは、設備工事事業と設備機器の製造・販売事業を主要な事業内容として展開しています。

主要な事業分野

• 設備工事事業
• 設備機器の製造・販売事業
• その他（保険代理店等の事業）

各事業分野の詳細

設備工事事業

当社は空調設備の技術を中心に、設計・施工を主要な業務としています。連結子会社や関連会社も設備の保守メンテナンスや設備総合管理を担当しており、海外子会社も空調設備の設計・施工を行っています。

設備機器の製造・販売事業

日本ピーマック㈱を含む連結子会社が空調機器等の設計・製造・販売を行っています。

その他

ヒューコス㈱は保険代理店等の事業を展開しています。

事業の特徴・強み

• 空調設備の技術を核とした設備工事事業が主力であり、国内外で幅広いサービスを提供している。
• 設備機器の製造・販売事業も展開し、製品の設計から販売まで一貫して行っている。

今後の展開・戦略

今後は技術援助を通じて海外子会社の成長を支援し、グローバル展開を強化する戦略を展開していく予定です。また、設備工事事業と設備機器の製造・販売事業をバランスよく発展させることで、事業の多角化を図ります。

関連会社情報

【連結子会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|——————————-|——————|———-|—————————-|———-|———-|
| TMES㈱ | 東京都港区 | 419 | 設備工事事業 | 100.00 | 有 |
| 高砂建築工程(中国)有限公司 | 中華人民共和国北京市 | 50,367 | 設備工事事業 | 100.00 | 有 |
| タカサゴシンガポールPte.Ltd. | シンガポール | 5,578 | 設備工事事業 | 100.00 | 有 |
| 高砂熱学工業(香港)有限公司 | 中華人民共和国香港特別行政区 | 81,000 | 設備工事事業 | 100.00 | 有 |
| タカサゴベトナムCo.,Ltd. | ベトナム・ハノイ | 138,078 | 設備工事事業 | 100.00 | 有 |
| タイタカサゴCo.,Ltd. | タイ・サムットプラーカーン | 50,000 | 設備工事事業 | 57.18(8.18) | 有 |
| T.T.E.エンジニアリング(マレーシア)Sdn.Bhd. | マレーシア・ペタリンジャヤ | 1,100 | 設備工事事業 | 30.00 | 有 |
| タカサゴエンジニアリングメキシコ,S.A.de C.V. | メキシコ・ケレタロ | 125 | 設備工事事業 | 100.00(0.01) | 有 |
| インテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズ Pvt.Ltd. | インド・ハイデラバード | 52 | 設備工事事業 | 96.55 | 有 |

【持分法適用関連会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|———————–|——————|——–|——————|———-|———-|
| 日本設備工業㈱ | 東京都中央区 | 460 | 設備工事事業 | 34.01 | 有 |

【注釈】
1. 主要な事業の内容欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2. 所有割合は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。
3. TTEマレーシアホールディングスSdn.Bhd.は、T.T.E.エンジニアリング（マレーシア）Sdn.Bhd.の株主であり、当社はその株主に対して貸付けを行っていること等から、連結の範囲に含めております。
4. 議決権所有（被所有）割合欄の括弧内は間接所有割合を内数で示しております。
5. 当連結会計年度において保有する㈱丸誠サービス株式のすべてを売却したため、連結の範囲から除外しております。
6. 当連結会計年度において保有する㈱清田工業株式の一部を売却し、子会社に該当しなくなったため、連結の範囲から除外しております。

設備投資分析

設備投資の分析

投資の時期と規模

2015年から2024年までの設備投資は以下の通りです。
– 特に大きな投資が行われた時期は、2020年03月期で12,669百万円と最も高額でした。
– 投資金額は年々増加し、2020年03月期が最大である一方、2017年03月期が最も低額でした。
– 投資の頻度や継続性は、毎年一定の投資が行われており、特に大幅な変動は見られませんでした。

投資の目的と内容

主要な投資分野や内容は以下の通りです。
– 設備工事事業では、不動産取得や新施設建設が主な投資目的となっており、特にIT基盤強化や新技術研究所の建設に重点が置かれています。
– 設備機器の製造・販売事業では、研究開発用設備やソフトウェアの取得が中心であり、技術開発力や業務効率化が重視されています。
– その他の投資では、ソフトウェアや建物などの取得が行われており、業務効率化や競争力強化が目的とされています。

投資の効果と影響

投資による事業への影響や成果は以下の通りです。
– 投資により生産能力が拡大し、業務効率が向上したことで収益性が向上している可能性があります。
– 投資によって新規事業や技術開発力の強化が進み、中長期的な競争力が向上していると考えられます。
– 一方で、投資に伴う課題としては、設備の適切な活用や効果的な運用が求められることが挙げられます。