事業内容

事業の概要

当社グループは、ファストファッション通販「SHOPLIST.com by CROOZ」を中心にインターネットを通じて様々なサービスを提供しています。また、ゲームFi事業やメディア事業も展開しています。

主要な事業分野

• ファストファッション通販事業
• GameFi事業
• メディア事業

各事業分野の詳細

ファストファッション通販事業

当社グループの主力事業であり、SHOPLIST.com by CROOZを通じてファストファッション商品を提供しています。商品代金の回収は通信キャリアや決済代行業者に委託し、回収代行手数料を支払っています。

GameFi事業

スマートフォンなどの携帯端末向けのゲーム開発や受託開発を行っています。ゲームに関連するサービスを提供し、収益を上げています。

メディア事業

自社メディアを企画・運用し、インターネットを通じて消費者に必要な情報を提供しています。消費者の購買をサポートすることを目的としています。

事業の特徴・強み

• 多角的なサービス提供: ファストファッション通販、ゲーム開発、メディア運営など、複数の事業分野でサービスを展開している。
• インターネットを活用したビジネスモデル: インターネットを通じたサービス提供に特化し、効率的なビジネス運営を実現している。

今後の展開・戦略

当社は今後もインターネットを活用したサービスの拡大を図り、顧客満足度向上や新規市場への進出を目指す戦略を展開していきます。特に、各事業分野の強化や新たなビジネスモデルの構築に注力する予定です。

関連会社情報

【連結子会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|————————-|————–|————|————|———-|———-|
| CROOZ SHOPLIST株式会社 | 東京都渋谷区 | 120,000千円 | EC事業 | 100.0 | 4名 |
| Studio Z株式会社 | 東京都港区 | 120,000千円 | GameFi事業 | 100.0 | 3名 |
| CROOZ Blockchain Lab株式会社 | 東京都渋谷区 | 20,000千円 | GameFi事業 | 100.0 | 1名 |
| ランク王株式会社 | 東京都渋谷区 | 18,000千円 | メディア事業 | 100.0 | – |
| グラハム株式会社 | 東京都文京区 | 25,000千円 | その他 | 100.0 | – |
| CatalyST １号投資事業有限責任組合 | 東京都港区 | 1,873,270千円 | その他 | 78.9 | – |
| 496株式会社 | 東京都文京区 | 90,000千円 | その他 | 100.0 | – |

【持分法適用関連会社】
| 会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 所有割合 | 役員兼任 |
|——–|——|——–|———-|———-|———-|
| – | – | – | – | – | – |
| – | – | – | – | – | – |

【注釈】
1. 「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2. 有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
3. 特定子会社に該当しております。
4. 議決権の所有割合の（　）内は、間接所有割合で内数であります。
5. 債務超過会社で債務超過の額は、2024年３月末時点で151,624千円となっております。
6. CROOZ SHOPLIST株式会社、Studio Z株式会社、CROOZ Blockchain Lab株式会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

設備投資分析

設備投資の分析

投資の時期と規模

2015年から2024年までの時系列で見ると、特に大きな投資が行われたのは2019年03月期と2022年03月期で、それぞれ885,900千円と216,101千円の規模でした。投資金額は年々増加傾向にあり、2017年03月期の急激な増加や2023年03月期の低額投資が目立ちます。投資の頻度は毎年実施されており、継続的な設備投資が行われています。

投資の目的と内容

主な投資分野は、サーバーやPCの取得から始まり、配送センターの機械装置、倉庫施設に関連した物流設備、オフィス移転に伴う建物、オフィスの新設に関連した建物付属設備など多岐にわたります。投資の目的は生産能力の拡大や効率化、新規事業の展開などが含まれており、特に2022年03月期ではEC事業やゲーム事業への投資が顕著でした。

投資の効果と影響

設備投資により事業への影響は大きく、生産性や業務効率の向上、新規事業の立ち上げなどが期待されます。成果としては、設備投資による売上増加や業績向上が挙げられますが、課題としては投資回収期間や設備の適切な運用管理が挙げられるでしょう。