[3101] 東洋紡 の財務・株価分析レポート

営業利益・純利益と営業利益率の推移

営業利益・純利益と営業利益率の推移グラフ

PER推移

PER推移グラフ

事業内容

当社および関係会社は、フィルム、ライフサイエンス、環境・機能材、機能繊維・商事、不動産、その他の分野で事業を展開しています。

主な事業セグメント

  • フィルム: 包装用フィルム、工業用フィルム等の製造・加工および販売を行っています。関連会社では化成品の製造・加工および販売も行っています。
  • ライフサイエンス: 診断薬用酵素等のバイオ製品、医薬品、医用膜、医療機器等の製造・加工および販売を行っています。
  • 環境・機能材: エンジニアリングプラスチック、工業用接着剤、光機能材料、機能フィルター、スーパー繊維、アクア膜、不織布等の製造・販売を行っています。
  • 機能繊維・商事: エアバッグ用基布、衣料テキスタイル、衣料ファイバーの製造・加工および販売を行っています。
  • 不動産: 不動産の販売・賃貸・管理等を行っています。
  • その他: 建物・機械等の設計・施工および機器の販売、物流サービス等を行っています。

事業の特徴・強み

  • 多様な事業分野での製造・加工・販売を行うことで、幅広い市場ニーズに対応しています。

今後の展開・方針

報告セグメントの区分を変更し、より効率的な事業運営を目指しています。

キャッシュフロー推移

キャッシュフロー推移グラフ

設備投資分析

分析要約

過去から現在に至るまで、当社グループは主にフィルムやエアバッグ用基布、医薬品製造設備などの生産能力増強を目的とした設備投資を継続的に行ってきました。特にフィルム製造設備の増強に多額の投資を行い、生産性向上を図っています。また、環境対応や新規事業への投資も行い、総合的な設備投資戦略を展開しています。

過去の投資

  • 2015-03-31 (175億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等39億円、エアバック用基布製造設備の増強等22億円、酵素精製設備の増強等39億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2016-03-31 (173億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等63億円、エアバック用基布製造設備の増強等32億円、医療機器製造設備の増強等23億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2017-03-31 (184億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等50億円、エアバック用基布製造設備の増強等31億円、医療機器製造設備の増強等33億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2018-03-31 (213億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: エアバッグ用基布等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等44億円、エアバッグ用基布製造設備の増強等36億円、医薬品製造設備の増強等50億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2019-03-31 (255億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: エアバッグ用基布等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等92億円、エアバッグ用基布製造設備の増強等11億円、医薬品製造設備の増強等27億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2020-03-31 (364億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等113億円、ブレスエアー製造設備の増強等10億円、医薬品製造設備の増強等29億円、日本エクスラン工業㈱での省力化投資等。
  • 2021-03-31 (233億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等67億円、エンジニアリングプラスチック製造設備の増強等8億円、ナイロン繊維製品製造設備の増強等40億円、医薬品製造設備の増強等28億円。
  • 2022-03-31 (336億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等170億円、エアバッグ用基布製造設備の増強等、51億円の不織布製造設備の増強等、新型コロナウイルス関連製品の製造設備の増強等32億円。
  • 2023-03-31 (427億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: フィルム等の製造設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等184億円、エアバッグ用基布製造設備の増強等、不織布製造設備の増強等54億円、医薬品製造設備の増強等72億円。
  • 2024-03-31 (616億円)
    目的: 生産能力増強
    詳細: 酵素等生産設備増強、生産性向上投資等。フィルム製造設備の増強等177億円、酵素等生産設備の増強等202億円、ポリマー製造設備の改良等62億円、富山事業所の設備集約化等34億円。

負債・純資産推移

負債・純資産推移グラフ

貸借対照表比較

貸借対照表比較グラフ

利益・配当推移

利益・配当推移グラフ

利益・配当散布図

利益・配当散布図

在庫回転率の推移

在庫回転率の推移グラフ

セグメント別利益の推移

セグメント別利益の推移グラフ

関連会社情報

連結子会社

会社名 住所 資本金 事業内容 出資比率 役員兼任等
東洋紡エムシー㈱ 大阪市北区 15,100百万円 環境・機能材他 51.0
㈱ユウホウ 大阪市北区 410百万円 環境・機能材 100.0
呉羽テック㈱ 滋賀県栗東市 400百万円 環境・機能材 100.0
東洋紡STC㈱ 大阪市北区 390百万円 フィルム、環境・機能材、機能繊維・商事 100.0
東洋紡せんい㈱ 大阪市北区 300百万円 機能繊維・商事 100.0
東洋紡エンジニアリング㈱ 大阪市北区 120百万円 その他 100.0
日本エクスラン工業㈱ 大阪市北区 100百万円 機能繊維・商事他 100.0
ゼノマックスジャパン㈱ 福井県敦賀市 100百万円 フィルム 66.6
東洋紡不動産㈱ 大阪市中央区 100百万円 不動産 100.0
御幸毛織㈱ 名古屋市西区 100百万円 機能繊維・商事他 100.0
東洋クロス㈱ 大阪府泉南市 100百万円 フィルム 100.0
TOYOBO CHEMICALS(Thailand)Co., Ltd. Chonburi, Thailand 303,120千THB 環境・機能材 93.7
TOYOBO (THAILAND) CO., LTD. Bangkok, Thailand 31,750千THB フィルム、環境・機能材他 99.9
TOYOBO DO BRASIL LTDA. Sao Paulo, Brazil 92,173千R$ 環境・機能材他 100.0
TOYOBO DO BRASIL PARTICIPACOES LTDA. Sao Paulo, Brazil 24,661千R$ 不動産 100.0
TOYOBO TEXTILE (MALAYSIA) SDN. BHD. Perak, Malaysia 41,000千MYR 機能繊維・商事 100.0
PT.INDONESIA TOYOBO FILM SOLUTIONS West Java, Indonesia 77,400千US$ フィルム 99.9
PT.TOYOBO TRIAS ECOSYAR East Java, Indonesia 15,200千US$ フィルム 60.0
PT.TOYOBO MANUFACTURING INDONESIA West Java, Indonesia 102,904百万IDR 機能繊維・商事 99.9
PT. SHINKO TOYOBO GARMENT West Java, Indonesia 5,000千US$ 機能繊維・商事 99.9
TOYOBO INDUSTRIAL MATERIAL (THAILAND) LTD. Bangkok, Thailand 100,000千THB 機能繊維・商事 100.0
TOYOBO SAHA SAFETY WEAVE CO., LTD. Samutprakarn, Thailand 1,000,000千THB 機能繊維・商事 75.0
TOYOBO INDUSTRIAL MATERIALS AMERICA, INC. Alabama, U.S.A. 28,450千US$ 機能繊維・商事 100.0
Toyobo Automotive Textiles (CHANGSHU) Co., Ltd. Jiangsu, China 36,427千RMB 機能繊維・商事 70.0

持分法適用関連会社

会社名 住所 資本金 事業内容 出資比率 役員兼任等
INDUSTRIAS UNIDAS, S.A. San Salvador, El Salvador 6,653千US$ 機能繊維・商事 92.6
Arabian Japanese Membrane Company,LLC Rabigh, Saudi Arabia 23,600千SAR 環境・機能材 85.1

注釈

  • 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しています。
  • *1:特定子会社に該当します。
  • *2:売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えています。