過去の業績推移は?
以下は過去の営業利益・純利益と営業利益率の推移を示すグラフです
株価はどうなっている?
以下は過去の株価とPERの推移を示すグラフです。一般にPERはその企業の利益に対して、株価が割高なのか、それとも割安なのかを判断するための目安になります。
事業内容は?
当社グループは、シリコンウェーハ再生事業を中心に、半導体関連の製造・販売、再生可能エネルギー事業などを展開しています。
事業セグメント
- ウェーハ再生事業: シリコンウェーハ再生事業及び販売事業、酸化膜成膜加工サービス事業を含む。使用済みのシリコンウェーハを再生し、使用可能な状態にする事業を行っています。
- プライムシリコンウェーハ製造販売事業: プライムシリコンウェーハの製造及び販売を行い、半導体メーカーの基板材料として提供しています。
- 半導体関連装置・部材等: 半導体関連機械装置、消耗材の販売事業を行い、主に中国市場へ販売しています。
- その他: ソーラー事業や技術コンサルティング事業を含み、再生エネルギー推進政策に基づき発電事業を行っています。
セグメント別の業績は?
事業の特徴・強み
- シリコンウェーハ再生事業は、使用済みのウェーハを再生加工し、新品同等の品質で提供することで、低コストでの利用を可能にしています。
- グローバルに販売活動を展開し、大手ファウンドリを含む国内外の半導体製造会社を取引先としています。
今後の展開・方針
再生可能エネルギー事業への新規参入や、車載カメラモジュール等の新規事業への参入を進めています。
キャッシュフロー推移
以下は過去のキャッシュフローの推移を示すグラフです。
どんなことに設備投資している?
過去から現在に至るまで、主に生産設備の増強を目的とした設備投資を継続的に実施しており、特に三本木工場や台湾工場を中心にシリコンウェーハ関連の設備投資を行っている。投資規模は年々増加傾向にあり、近年では新工場建設や加工ラインの増設なども含まれている。
※過去の投資内容は下記のとおりです。
- 2014-12-31 (3,503,543千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場のシリコンウェーハ製造設備への投資2,414,705千円と台湾工場の生産設備への投資1,057,891千円 - 2015-12-31 (4,665,322千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場のシリコンウェーハ製造設備への投資2,996,026千円と台南工場の生産設備への投資1,519,342千円 - 2016-12-31 (209,069千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場のシリコンウェーハ製造設備への投資120,502千円と台湾工場の生産設備への投資80,469千円 - 2017-12-31 (95,438千円)
目的: 設備更新
詳細: 三本木工場のシリコンウェーハ加工設備更新への投資39,938千円と台湾工場のシリコンウェーハ加工設備更新への投資40,610千円 - 2018-12-31 (1,330,061千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場SP3 表面検査装置への投資356,950千円や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における300mm加工ライン増設等の投資228,279千円 - 2019-12-31 (6,752,114千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資323,719千円や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入707,927千円 - 2020-12-31 (12,409,372千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資306,725千円や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入1,046,880千円 - 2021-12-31 (5,975,415千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入 - 2022-12-31 (4,547,947千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入 - 2023-12-31 (5,998,668千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入 - 2024-12-31 (8,786,642千円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三本木工場の表面研磨装置への投資や連結子会社の艾爾斯半導體股份有限公司における洗浄機・研磨機の購入
負債・純資産と自己資本比率の推移
以下は過去の負債・純資産と自己資本比率の推移を示すグラフです。自己資本比率とは、企業の総資産のうち、返済する必要のない「自己資本」がどのくらいの割合を占めているかを示す財務指標です。
簡単に言うと、その企業がどれだけ借金に頼らずに経営しているか、つまり財務の安全性がどれくらい高いかを表す指標となります。
貸借対照表の比較図
以下は過去の貸借対照表の過去と現在を比較する図です。貸借対照表の比較図は、企業の財務状況の変化を時系列で把握するのに役立ちます。資産・負債・純資産の各項目が増減しているかを見ることで、会社の体力(安全性)が強まっているか、借金が増えてリスクが高まっているか、あるいは投資活動が活発かなどを一目で判断できます。これにより、単年度では見えない経営の傾向や潜在的な問題を読み解くことができます。
純利益・配当推移
以下は過去の利益・配当の推移を示すグラフです。純利益・配当の推移グラフは、企業がどれだけ稼ぎ、その利益を株主にどれだけ還元しているかを示します。純利益の伸びと配当の増減を比較することで、企業の成長性、株主還元への姿勢、そして将来の投資に資金を回しているかなど、経営戦略を読み解くヒントが得られます。これにより、その企業が健全な成長をしているか、あるいは無理な配当をしていないかなどを判断できます。
純利益と配当性向の散布図
以下は過去の純利益と配当性向の散布図です。純利益と配当性向の散布図は、企業の稼ぐ力(純利益)と、その利益をどの程度株主に還元しているか(配当性向)の関係性を視覚的に示します。プロットされた各点が右上に位置するほど、純利益も配当性向も高いことを意味し、企業が成長しながら株主還元も積極的であることを示唆します。これにより、企業の利益創出力と株主還元のバランスを把握できます。
棚卸資産と在庫回転率の推移
以下は過去の棚卸資産と在庫回転率の推移を示すグラフです。棚卸資産とは、企業が在庫として持っている商品や原材料などの資産のことです。在庫回転率とは、一定期間における棚卸資産の回転数を示す指標で、在庫の効率性を測るための指標です。在庫回転率が高いほど、在庫が効率的に回転していることを示し、在庫の滞留が少ないことを意味します。
関連会社情報
以下は関連会社の情報です。
連結子会社
会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 出資比率 | 役員兼任等 |
---|---|---|---|---|---|
艾爾斯半導體股份有限公司 | 台湾 台南市 | 300百万新台湾ドル | ウェーハ再生事業 | 100.0 | 役員の兼任2名 |
北京有研RS半導体科技有限公司 | 中華人民共和国 北京市 | 262,305千人民元 | プライムシリコンウェーハ製造販売事業 | 60.0 (20.0) | 役員の兼任2名 |
有研半導体硅材料股份公司 | 中華人民共和国 北京市 | 1,247,621千人民元 | プライムシリコンウェーハ製造販売事業 | 57.2 (30.9) | 役員の兼任2名 |
山東有研半導体材料有限公司 | 中華人民共和国 徳州市 | 2,003,281千人民元 | プライムシリコンウェーハ製造販売事業 | 60.0 (60.0) | 役員の兼任2名 |
艾索精密部件(惠州)有限公司 | 中華人民共和国 惠州市 | 79,353千米ドル | 半導体関連装置・部材等 | 100.0 (100.0) | 役員の兼任1名 |
艾斯科技(厦門)有限公司 | 中華人民共和国 厦門市 | 290,752千人民元 | 半導体関連装置・部材等 | 100.0 | 役員の兼任2名 |
株式会社ユニオンエレクトロニクスソリューション | 東京都品川区 | 27,000千円 | 半導体関連装置・部材等 | 100.0 | 役員の兼任1名 |
株式会社DG Technologies | 茨城県神栖市 | 100,000千円 | 半導体関連装置・部材等 | 100.0 | 役員の兼任3名 |
持分法適用関連会社
会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 出資比率 | 役員兼任等 |
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山東有研RS半導体材料有限公司 | 中華人民共和国 徳州市 | 2,370,900千人民元 | プライムシリコンウェーハ製造販売事業 | 33.3 (33.3) | 役員の兼任1名 |
注釈
- 1.「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。
- 2.「議決権の所有(又は被所有)割合」欄の(内書)は間接所有であります。
- 3.有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
- 4.特定子会社であります。
- 5.持分は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。
- 6.有研半導体硅材料股份公司は、上海証券取引所科創板市場に株式を上場しております。
- 7.艾爾斯半導体股份有限公司については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
- 8.山東有研半導体材料有限公司については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。