過去の業績推移は?
以下は過去の営業利益・純利益と営業利益率の推移を示すグラフです
株価はどうなっている?
以下は過去の株価とPERの推移を示すグラフです。一般にPERはその企業の利益に対して、株価が割高なのか、それとも割安なのかを判断するための目安になります。
事業内容は?
当社グループは、機能商品、素材及びヘルスケアの3つの分野で事業活動を行っており、スペシャリティマテリアルズ、産業ガス、ヘルスケア、MMA、ベーシックマテリアルズの5つのセグメント及びその他の区分に分かれています。
事業セグメント
- スペシャリティマテリアルズ: 機能商品分野における特化した材料の提供。
- 産業ガス: 素材分野における産業用ガスの製造と供給。
- ヘルスケア: ヘルスケア分野における製品とサービスの提供。
- MMA: 素材分野におけるメチルメタクリレート関連製品の製造。
- ベーシックマテリアルズ: 素材分野における基礎的な材料の提供。
セグメント別の業績は?
事業の特徴・強み
- 当社グループは、405社の子会社及び147社の関連会社を通じて多様な事業活動を展開しており、各分野での専門性を活かした製品とサービスを提供しています。
今後の展開・方針
当第1四半期連結会計期間において、報告セグメントの区分を変更し、事業の効率化と成長を図っています。
キャッシュフロー推移
以下は過去のキャッシュフローの推移を示すグラフです。
どんなことに設備投資している?
当社グループは、長期的に成長が期待できる製品分野に重点を置き、併せて省力化、合理化のための投資を行っています。各年度において、様々な製造設備の新設や増設を行い、生産能力の増強に努めています。これにより、エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂、ポリエステルフィルム、ポリプロピレン、液化炭酸ガス、ドライアイス、ワクチンなどの製造能力を強化し、持続的な成長を目指しています。
※過去の投資内容は下記のとおりです。
- 2015-03-31 (165,057百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: ノルテックス社(アメリカ)エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂製造設備増設、ミツビシポリエステルフィルム社(ドイツ)アルミ樹脂複合板製造設備新設、三菱樹脂光学薄膜(無錫)社(中国)ポリエステルフィルム加工製品製造設備新設、三菱レイヨン・カーボン・ファイバー・アンド・コンポジッツ社(アメリカ)炭素繊維製造設備増設、三菱樹脂㈱フィルム製品製造設備増設、日本合成化学工業㈱ポリビニルアルコールフィルム製造設備増設、田辺三菱製薬㈱新社屋建設、田辺三菱製薬工場㈱製剤棟増設、マチソン・トライガス社(アメリカ)空気分離設備新設、大陽日酸㈱水-18O製造設備新設、ルーサイト・インターナショナル社(アメリカ)メタクリル酸製造設備新設 - 2016-03-31 (176,508百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: ノルテックス社(アメリカ)エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂製造設備増設、三菱レイヨン・カーボン・ファイバー・アンド・コンポジッツ社(アメリカ)炭素繊維製造設備増設、三菱樹脂㈱高機能フィルム製造設備増設、日本合成化学工業㈱ポリビニルアルコールフィルム製造設備増設、田辺三菱製薬工場㈱製剤棟増設、大陽日酸㈱空気分離設備新設、三菱レイヨン㈱メタクリル酸触媒製造設備新設 - 2019-03-31 (231,742百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 日本合成化学工業㈱ポリビニルアルコールフィルム製造設備増設、三菱化学光学薄膜(無錫)社ポリエステルフィルム加工製品製造設備増設、日本ポリプロ㈱ポリプロピレン製造設備新設、大陽日酸㈱空気分離装置新設、㈱生命科学インスティテュート再生医療細胞加工施設新設、メディカゴ社ワクチン製造設備新設 - 2020-03-31 (240,390百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三菱ケミカル㈱ポリビニルアルコールフィルム製造設備増設、ノルテックス社エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂製造設備増設、日本ポリプロ㈱ポリプロピレン製造設備新設、大陽日酸㈱空気分離装置新設、メディカゴ社ワクチン製造設備新設 - 2021-03-31 (263,715百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三菱ケミカル㈱ポリビニルアルコールフィルム製造設備増設、エムシー・ペット・フィルム・インドネシア社ポリエステルフィルム製造設備増設、日本液炭㈱液化炭酸ガス及びドライアイス製造工場新設、メディカゴ社ワクチン製造設備新設、田辺三菱製薬㈱新研究棟建設 - 2022-03-31 (254,589百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: エムシー・ペット・フィルム・インドネシア社ポリエステルフィルム製造設備増設、日本液炭㈱液化炭酸ガス及びドライアイス製造工場新設、メディカゴ社ワクチン製造設備新設、田辺三菱製薬㈱新研究棟建設、三菱ケミカル㈱新研究棟建設 - 2023-03-31 (282,173百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三菱ケミカルアドバンスドマテリアルズ(スイス)社 シーピーシー社関連設備への投資、Mitsubishi Polyester Film GmbHポリエステルフィルム製造設備増設、エムシー・ペット・フィルム・インドネシア社ポリエステルフィルム製造設備増設、三菱ケミカル㈱輸出コークス出荷能力増強設備、マチソン・トライガス社水素供給設備の新設、㈱JFEサンソセンター空気分離装置の新設、日本液炭㈱液化炭酸ガス及びドライアイス製造工場新設 - 2024-03-31 (283,874百万円)
目的: 生産能力増強
詳細: 三菱ケミカル・ユーケー社ソアノール™製造設備増設、シーピーシー社炭素繊維関連製品の製造設備増設、三菱ケミカル㈱シュガーエステル製造設備増設、Mitsubishi Polyester Film GmbHポリエステルフィルム製造設備増設、マチソン・トライガス社水素供給設備の新設、空気分離装置の新設、㈱JFEサンソセンター空気分離装置の新設
負債・純資産と自己資本比率の推移
以下は過去の負債・純資産と自己資本比率の推移を示すグラフです。自己資本比率とは、企業の総資産のうち、返済する必要のない「自己資本」がどのくらいの割合を占めているかを示す財務指標です。
簡単に言うと、その企業がどれだけ借金に頼らずに経営しているか、つまり財務の安全性がどれくらい高いかを表す指標となります。
貸借対照表の比較図
以下は過去の貸借対照表の過去と現在を比較する図です。貸借対照表の比較図は、企業の財務状況の変化を時系列で把握するのに役立ちます。資産・負債・純資産の各項目が増減しているかを見ることで、会社の体力(安全性)が強まっているか、借金が増えてリスクが高まっているか、あるいは投資活動が活発かなどを一目で判断できます。これにより、単年度では見えない経営の傾向や潜在的な問題を読み解くことができます。
純利益・配当推移
以下は過去の利益・配当の推移を示すグラフです。純利益・配当の推移グラフは、企業がどれだけ稼ぎ、その利益を株主にどれだけ還元しているかを示します。純利益の伸びと配当の増減を比較することで、企業の成長性、株主還元への姿勢、そして将来の投資に資金を回しているかなど、経営戦略を読み解くヒントが得られます。これにより、その企業が健全な成長をしているか、あるいは無理な配当をしていないかなどを判断できます。
純利益と配当性向の散布図
以下は過去の純利益と配当性向の散布図です。純利益と配当性向の散布図は、企業の稼ぐ力(純利益)と、その利益をどの程度株主に還元しているか(配当性向)の関係性を視覚的に示します。プロットされた各点が右上に位置するほど、純利益も配当性向も高いことを意味し、企業が成長しながら株主還元も積極的であることを示唆します。これにより、企業の利益創出力と株主還元のバランスを把握できます。
棚卸資産と在庫回転率の推移
以下は過去の棚卸資産と在庫回転率の推移を示すグラフです。棚卸資産とは、企業が在庫として持っている商品や原材料などの資産のことです。在庫回転率とは、一定期間における棚卸資産の回転数を示す指標で、在庫の効率性を測るための指標です。在庫回転率が高いほど、在庫が効率的に回転していることを示し、在庫の滞留が少ないことを意味します。
関連会社情報
以下は関連会社の情報です。
連結子会社
会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 出資比率 | 役員兼任等 |
---|---|---|---|---|---|
三菱ケミカル㈱ | 東京都千代田区 | 53,229百万円 | 化学製品の製造・販売 | 100.0% | 役員の兼任 4名 |
田辺三菱製薬㈱ | 大阪府大阪市 | 50,000百万円 | 医薬品の製造・販売 | 100.0% | 役員の兼任 2名 |
日本酸素ホールディングス㈱ | 東京都品川区 | 37,344百万円 | 子会社管理及びグループ運営を通じた産業ガスの製造・販売 | 50.7% | なし |
ジェイフィルム㈱ | 東京都千代田区 | 1,222百万円 | プラスチックフィルムの製造・販売 | 100.0% | なし |
三菱ケミカルアクア・ソリューションズ㈱ | 東京都中央区 | 374百万円 | 水処理装置及び水処理用各種化学薬品の製造・販売 | 100.0% | なし |
三菱ケミカルインフラテック㈱ | 東京都千代田区 | 400百万円 | 冷熱管材、設備機器、土木・防水・補強資材、物流資材、機能素材、意匠材料、建築材料等の製造・販売 | 100.0% | なし |
㈱ロンビック | 三重県四日市市 | 300百万円 | コンパウンド製品の製造・販売等 | 100.0% | なし |
ソアラス社 | アメリカ | 200千US$ | エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂等の販売 | 83.9% | なし |
三菱ケミカルアドバンスドマテリアルズ(スイス)社 | スイス | 27,503千CHF | エンジニアリングプラスチック事業等を行う子会社の経営管理 | 100.0% | なし |
大陽日酸㈱ | 東京都品川区 | 1,500百万円 | 産業ガスの製造・販売 | 100.0% | なし |
ニッポン・ガシズ・ユーロ・ホールディング社 | スペイン | 100百万EUR | 産業ガス事業を行う子会社の経営管理 | 100.0% | なし |
マチソン・トライガス社 | アメリカ | 56US$ | 産業ガスの製造・販売 | 100.0% | なし |
田辺三菱製薬工場㈱ | 大阪府大阪市 | 1,130百万円 | 医薬品の製造・販売 | 100.0% | なし |
ミツビシ タナベファーマ アメリカ社 | アメリカ | 100US$ | 医薬品の製造・販売 | 100.0% | なし |
三菱ケミカルメタクリレーツ社 | イギリス | 111百万GBP | MMA事業等を行う子会社の経営管理 | 100.0% | 役員の兼任 1名 |
関西熱化学㈱ | 兵庫県尼崎市 | 6,000百万円 | コークスの製造・販売 | 51.0% | なし |
日本ポリエチレン㈱ | 東京都千代田区 | 7,500百万円 | ポリエチレンの製造・販売 | 58.0% | なし |
三菱ケミカルエンジニアリング㈱ | 東京都中央区 | 1,405百万円 | エンジニアリング及び土木建築、建設、保全その他工事 | 100.0% | なし |
三菱ケミカル物流㈱ | 東京都港区 | 1,500百万円 | 運送業及び倉庫業等 | 100.0% | なし |
持分法適用関連会社
会社名 | 住所 | 資本金 | 事業内容 | 出資比率 | 役員兼任等 |
---|---|---|---|---|---|
三菱エンジニアリングプラスチックス㈱ | 東京都港区 | 3,000百万円 | エンジニアリングプラスチックの製造・販売 | 25.0% | なし |
ユーエムジー・エービーエス㈱ | 東京都港区 | 100百万円 | ABS樹脂事業等を行う関連会社の経営管理 | 50.0% | なし |
ロッテ・エムシーシー社 | 韓国 | 190,000百万W | MMAモノマー、アクリル樹脂等の製造・販売 | 50.0% | なし |
三菱ケミカル旭化成エチレン㈱ | 東京都千代田区 | 2,000百万円 | 基礎石化原料の製造及び親会社への販売、原材料の調達 | 50.0% | 役員の兼任 1名 |
三南石油化学社 | 韓国 | 28,800百万W | テレフタル酸の製造・販売 | 40.0% | なし |
注釈
- 議決権の所有割合欄の( )内は間接所有割合(内数)であります。
- 三菱ケミカル㈱、田辺三菱製薬㈱、日本酸素ホールディングス㈱、エムシー・ペット・フィルム・インドネシア社、高新PETFILM投資㈱、三菱化学聚酯膜(蘇州)有限公司、三菱化学高分子材料(南通)有限公司、エヌエスシー(オーストラリア)社、大陽日酸(中国)投資社、ニッポン・ガシズ・インダストリアル社、ニッポン・ガシズ・ベルギー社、ニッポン・ガシズ・ユーロ・ホールディング社、ニッポン・サンソ・ベトナム社、ニッポン・サンソ・ホールディングス・シンガポール社、マチソン・トライガス社、アルファ・テラピゥティク社、ウェルファイド・インターナショナル社、メディカゴ社、エムシーシー・グループ・ホールディングス(ユーケー)社、エムシーシー・メタクリレーツ・シンガポール・ホールディングス社、タイ・エムエムエー社、三菱ケミカルメタクリレーツ社、三菱ケミカルメタクリレーツシンガポール社、三菱化学化工原料(上海)有限公司、関西熱化学㈱、日本ポリエチレン㈱及び三菱ケミカルインドネシア社は、特定子会社に該当しております。なお、2023年12月22日付の臨時報告書に記載のとおり、三菱ケミカルインドネシア社は同社株式の一部譲渡により2024年3月28日付にて特定子会社に該当しないこととなる予定でしたが、2024年3月31日時点で当該譲渡が完了していないため、特定子会社として掲載しております。当該株式譲渡日が定まった時点で、別途、臨時報告書の訂正報告書を提出する予定です。
- 日本酸素ホールディングス㈱は、有価証券報告書を提出しております。
- 連結子会社のうち、三菱ケミカル㈱の単体の売上高は、当社の連結売上収益の10%を超えております。三菱ケミカル㈱の主要な損益情報等(日本基準)は、以下のとおりであり、会計監査人による会社法第436条第2項第1号の規定に基づく監査を受けております。①売上高 1,289,003百万円 ②経常損失 18,951百万円 ③当期純損失 4,849百万円 ④純資産額 608,547百万円 ⑤総資産額 1,541,985百万円
- 関連会社等には、ジョイント・ベンチャー(共同支配企業)及びジョイント・オペレーション(共同支配事業)を含んでいます。
- 当社は、グループ内の資金の効率的な活用と調達コストの削減のためにキャッシュ・マネジメントシステム等によるグループファイナンスを運営しており、子会社等との間で関連する資金の貸借取引を行っております。