過去の業績推移は？
以下は過去の営業利益・純利益と営業利益率の推移を示すグラフです
株価はどうなっている？
以下は過去の株価とPERの推移を示すグラフです。一般にPERはその企業の利益に対して、株価が割高なのか、それとも割安なのかを判断するための目安になります。
事業内容は？
当社グループは、塗料・コーティング事業として自動車用、汎用、工業用、ファインケミカル及びその他塗料の製造・販売を行い、塗料周辺事業として接着剤等の塗料関連製品の製造・販売を主な事業としています。
事業セグメント
- 日本: 自動車用塗料・汎用塗料・工業用塗料・ファインケミカルなどの塗料・コーティング事業を行っています。
- NIPSEA: 中国・韓国・シンガポール・マレーシア・タイ・その他東南アジア諸国及びトルコ、インドなどで、自動車用塗料・汎用塗料・工業用塗料・ファインケミカルなどの塗料・コーティング事業及び塗料周辺事業を行っています。
- DuluxGroup: 汎用塗料・工業用塗料などの塗料・コーティング事業及び塗料周辺事業を行っています。
- 米州: 自動車用塗料・汎用塗料・ファインケミカルなどの塗料・コーティング事業を行っています。
セグメント別の業績は？
事業の特徴・強み
- アジア地域でトップクラスのシェアを獲得しており、Wuthelamグループとの強力なパートナーシップを持っています。
今後の展開・方針
アジア合弁事業の100％化や、インドネシア、カザフスタン、インド、欧州の企業買収を通じて事業を拡大しています。
キャッシュフロー推移
以下は過去のキャッシュフローの推移を示すグラフです。
どんなことに設備投資している？
過去から現在に至るまでの設備投資戦略は、生産能力増強と合理化を中心に、研究開発、安全環境対応、情報化整備、物流機能強化など多岐にわたる分野での投資を継続的に行ってきた。特に、アジア地域やNIPSEA、DuluxGroupでの投資が顕著であり、これらの地域での生産能力と物流機能の強化が進められている。
※過去の投資内容は下記のとおりです。
- 2015-03-31 (51.3億円)
目的: 生産能力増強、合理化、研究開発、安全環境対応、情報化整備
詳細: 日本地域での生産増強・合理化投資14.8億円、研究機器・施設投資3.3億円、安全環境設備投資4.3億円、情報化整備ソフトウェアへの投資5.9億円。アジア地域での生産増強・合理化投資8.7億円。北米地域での生産増強・合理化投資5.4億円。その他地域での生産増強・合理化投資0.4億円。 - 2016-03-31 (190.3億円)
目的: 生産能力増強、合理化、情報化整備、安全環境対応、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、情報化整備、安全環境整備、研究開発設備を中心とする投資37.8億円。アジア地域での生産増強・合理化及び環境対応、研究開発設備を中心とする投資132.7億円。米州地域での生産増強・合理化、研究開発設備、物流機能強化を中心とする投資17.9億円。その他地域での生産増強・合理化を中心とする投資1.7億円。 - 2016-12-31 (210.2億円)
目的: 生産能力増強、合理化、情報化整備、安全環境対応、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、情報化整備、安全環境整備、研究開発設備を中心とする投資45.4億円。アジア地域での生産増強・合理化及び環境対応、情報化整備、研究開発設備を中心とする投資133.7億円。米州地域での生産増強・合理化、情報化整備、研究開発設備を中心とする投資25.6億円。その他地域での生産増強・合理化を中心とする投資5.4億円。 - 2017-12-31 (248.1億円)
目的: 生産能力増強、合理化、情報化整備、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、研究開発設備、情報化整備を中心とする投資64.6億円。アジア地域での生産増強・合理化及び環境対応、情報化整備、研究開発設備を中心とする投資142.5億円。米州地域での生産増強・合理化、物流機能強化、研究開発設備を中心とする投資32.1億円。その他地域での生産増強・合理化を中心とする投資8.7億円。 - 2019-12-31 (35,263百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、安全環境対応、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、安全環境対策、研究開発機能の強化を中心とする投資7,077百万円。アジア地域での生産増強・合理化、情報化整備、安全環境対策を中心とする投資15,651百万円。オセアニア地域での生産増強・合理化を中心とする投資1,383百万円。米州地域での物流機能強化、生産増強・合理化を中心とする投資7,313百万円。その他地域での生産増強・合理化を中心とする投資3,836百万円。 - 2020-12-31 (38,904百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、安全環境対応、情報化整備、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、研究開発機能の強化、安全環境対策を中心とする投資7,009百万円。アジア地域での生産増強・合理化、情報化整備を中心とする投資16,899百万円。オセアニア地域での生産増強・合理化、情報化整備を中心とする投資6,783百万円。米州地域での物流機能強化、研究開発機能の強化、生産増強・合理化を中心とする投資5,536百万円。その他地域での生産増強・合理化を中心とする投資2,676百万円。 - 2021-12-31 (49,513百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、安全環境対応、物流機能強化、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化、安全環境対策、研究開発機能の強化を中心とする投資7,363百万円。アジア地域での生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資25,339百万円。オセアニア地域での生産増強・合理化を中心とする投資4,308百万円。米州地域での物流機能強化、生産増強・合理化を中心とする投資8,187百万円。その他地域での生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資3,376百万円。 - 2022-12-31 (49,820百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、物流機能強化、研究開発
詳細: 日本地域での生産増強・合理化を中心とする投資6,936百万円。NIPSEAでの生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資17,367百万円。DuluxGroupでの生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資15,289百万円。米州地域での物流機能強化、生産増強・合理化、研究開発機能の強化を中心とする投資10,217百万円。 - 2023-12-31 (49,864百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、物流機能強化、研究開発
詳細: 日本地域での研究開発機能の強化、生産増強・合理化を中心とする投資6,657百万円。NIPSEAでの生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資20,184百万円。DuluxGroupでの生産増強・合理化を中心とする投資18,881百万円。米州地域での物流機能強化、生産増強・合理化を中心とする投資4,129百万円。 - 2024-12-31 (75,786百万円)
目的: 生産能力増強、合理化、物流機能強化、研究開発
詳細: 日本地域での物流機能強化、研究開発機能の強化、生産増強・合理化を中心とする投資9,395百万円。NIPSEAでの生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資33,413百万円。DuluxGroupでの生産増強・合理化、物流機能強化を中心とする投資17,470百万円。米州地域での物流機能強化を中心とする投資15,034百万円。
負債・純資産と自己資本比率の推移
以下は過去の負債・純資産と自己資本比率の推移を示すグラフです。自己資本比率とは、企業の総資産のうち、返済する必要のない「自己資本」がどのくらいの割合を占めているかを示す財務指標です。
簡単に言うと、その企業がどれだけ借金に頼らずに経営しているか、つまり財務の安全性がどれくらい高いかを表す指標となります。
貸借対照表の比較図
以下は過去の貸借対照表の過去と現在を比較する図です。貸借対照表の比較図は、企業の財務状況の変化を時系列で把握するのに役立ちます。資産・負債・純資産の各項目が増減しているかを見ることで、会社の体力（安全性）が強まっているか、借金が増えてリスクが高まっているか、あるいは投資活動が活発かなどを一目で判断できます。これにより、単年度では見えない経営の傾向や潜在的な問題を読み解くことができます。
純利益・配当推移
以下は過去の利益・配当の推移を示すグラフです。純利益・配当の推移グラフは、企業がどれだけ稼ぎ、その利益を株主にどれだけ還元しているかを示します。純利益の伸びと配当の増減を比較することで、企業の成長性、株主還元への姿勢、そして将来の投資に資金を回しているかなど、経営戦略を読み解くヒントが得られます。これにより、その企業が健全な成長をしているか、あるいは無理な配当をしていないかなどを判断できます。
純利益と配当性向の散布図
以下は過去の純利益と配当性向の散布図です。純利益と配当性向の散布図は、企業の稼ぐ力（純利益）と、その利益をどの程度株主に還元しているか（配当性向）の関係性を視覚的に示します。プロットされた各点が右上に位置するほど、純利益も配当性向も高いことを意味し、企業が成長しながら株主還元も積極的であることを示唆します。これにより、企業の利益創出力と株主還元のバランスを把握できます。
棚卸資産と在庫回転率の推移
以下は過去の棚卸資産と在庫回転率の推移を示すグラフです。棚卸資産とは、企業が在庫として持っている商品や原材料などの資産のことです。在庫回転率とは、一定期間における棚卸資産の回転数を示す指標で、在庫の効率性を測るための指標です。在庫回転率が高いほど、在庫が効率的に回転していることを示し、在庫の滞留が少ないことを意味します。
